社員をやる気にさせるインセンティブ

2011.12.16

社員を貴重な人材(「人財」と書く人もいる)と考えないような会社は、経営も失敗する可能性が高いということである。会社経営というのは、ある意味、社員に対して、いかにしてインセンティブという「アメ」を与えて働かせるかにかかっている。しかも、こうした「アメ」が会社の生産性につながっていなければならない。会社の利益にもつながるような形で、社員にも利益を与えることができる制度を構築するのが会社の論理なのである。

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社員にやる気を起こさせるためには、「アメ」のなかでも、特に目に見えるものが効果的である。それが、金銭的なインセンティブである。そのなかでも最もわかりやすいのは、近年、日本の会社にも急速に広まった成果主義賃金である。成果にもとづいて賃金を支払うというシステムは、社員に成果をあげることへのインセンティブを与える。もちろん、基本給が年功賃金であっても、社員にインセンテでブを与えることができないわけではない。たとえば、ボーナス(賞与、一時金)という制度がある。ボーナスについて、どのような基準で支払うかは会社の自由に任されているが、業績や本人の成績に連動させて支払うとされている場合が多い。





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